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高田 毅士
日本地震工学会誌, (44), p.6 - 11, 2021/10
本報告は、2007年以前の我国の原子力地震安全確保の状況紹介に続き、日本地震工学会と日本原子力学会が連携した三つの調査委員会の活動の背景と主な成果、そして最後にこれらの活動の末辿り着いたところとして筆者が重要と考えるポイントをまとめたものである。
田中 正暁; 村上 諭*
Proceedings of 25th International Conference on Nuclear Engineering (ICONE-25) (CD-ROM), 10 Pages, 2017/07
主炉停止系制御棒(PCR)および後備炉停止系制御棒(BCR)、さらに径方向ブランケット燃料集合体(RBA)周辺のCIP部では、これらから流出する低温のナトリウムと燃料集合体からの高ナトリウムとの混合によって、サーマルストライピングが発生する可能性がある。UISの内部では水平方向流れによる影響が、またRBA周辺部ではUISの外部流の影響がそれぞれ存在する。そのため、サーマルストライピング現象を精度よく評価するために、上部プレナム部全体を解く全体解析と評価対象である局所領域を解く局所解析とを連携させた空間連携解析評価手法を整備し、水流動試験結果との比較によりその妥当性を確認した。また、局所モデルの適正化として計算対象領域および空間分解能に関する感度解析を実施し、適切な局所モデルを提案した。
佐々木 聡
日本原子力学会誌ATOMO, 59(4), p.192 - 193, 2017/04
技術士制度の特徴と日本技術士会の組織と社会貢献活動、大規模災害時の技術士会の基本的な対応について解説するとともに、東日本大震災時の支援活動を解説した。
春日井 敦
プラズマ・核融合学会誌, 91(2), p.125 - 131, 2015/02
日欧協力で進めている幅広いアプローチ活動(BA活動)の国内実施機関として核融合エネルギー研究開発の中心的な役割を担う日本原子力研究開発機構の、これまでのBA活動に関するアウトリーチ活動の取り組みについて紹介し、アンケートなどの結果を元に、これまでの活動の成果を分析するとともに、今後原型炉に向けた国民の合意形成にどう取り組むべきか方向性を示す。
傍島 眞
日本原子力学会誌, 47(10), p.693 - 697, 2005/10
原子力研修における社会人の教育は、これまで原子力エネルギー技術,放射線技術及び防災の各分野を対象に、多数の研修終了者を育ててきた。これらのニーズは時代とともに変化しており、国内では新たな大学連携や教育の補完的役割が求められ、保有する原子力施設を活用して、実践的な技術者を養成することが一層期待されている。また、新設された原子力・放射線技術士への講習も原子力を再び活気づけるのに有益と考えられる。一方、国際研修では、アジアの国々に原子力利用を安定に根付かせるうえで日本は重要な役割を果たしており、各国の専門技術者教育の自立を支援することが、今後も続けられる。
荒川 和夫
放射線化学, (80), p.57 - 59, 2005/09
第14回TIARA研究発表会の開催結果について報告したもので、研究発表会の趣旨,特徴プログラム構成について紹介するとともに、特別講演(1件),特別セッション(発表3件),口頭発表10件について講演・発表内容の概要をまとめた。
数土 幸夫
放射線と産業, (100), p.10 - 11, 2003/12
昭和38年高崎研が、我が国の放射線利用研究の中央研究機構として設立されてからこの4月で40周年となった。この間の研究の変遷と国民生活の向上に果たしてきた役割を簡潔に述べた。特に「暮らしに役立つ放射線利用研究」として、材料,環境保全,計測技術、さらにはバイオ等常に、先端的研究を我が国のCOEとして推進した成果を述べるとともに、引き続き「環境と調和した新産業の創出」を進めていくことを述べた。
高橋 武士; 加藤 浩; 中澤 修; 柏崎 博; 藤田 朝雄; 野村 和則; 山名 智
JNC TN8420 99-005, 48 Pages, 1999/01
この報告は、環境保全・研究開発センター関連部署における「開かれた研究開発」に係わる実績の調査および、具体化に当たっての課題の整理ならびに具体化策についての検討結果を取りまとめたものである。
社本 真一
no journal, ,
機能性材料の中にはしばしば結晶構造の乱れたものが存在する。その例として、光相変化記録材料と負の熱膨張材料で結晶PDF解析法により見つかった格子歪とその機能について紹介する。
星屋 泰二; 船田 智史*
no journal, ,
関西光科学研究所及びきっづ光科学館ふぉとんにおいて、平成18年度以降、地域の教育委員会と連携して継続実施している教員研修について、その効果評価結果をもとに総括した。最近では、サイエンスショーを題材とした講演と、教材開発の視点を中心として、持続的活動に代表される地域連携事業として成果を得ている。
田中 正暁; 村上 諭*
no journal, ,
主炉停止系制御棒(PCR)および後備炉停止系制御棒(BCR)、さらに径方向ブランケット燃料集合体(RBA)周辺のCIP部では、これらから流出する低温のナトリウムと燃料集合体からの高ナトリウムとの混合によって、サーマルストライピングが発生する可能性がある。UISの内部では水平方向流れによる影響が、またRBA周辺部ではUISの外部流の影響がそれぞれ存在する。そのため、サーマルストライピング現象を精度よく評価するために、上部プレナム部全体を解く全体解析と評価対象である局所領域を解く局所解析とを連携させた空間連携解析評価手法を整備し、水流動試験結果との比較によりその妥当性を確認した。また、局所モデルの適正化として計算対象領域および空間分解能に関する感度解析を実施し、適切な局所モデルを整備することができた。
中嶋 英充
no journal, ,
本会議は茨城県東海村近傍に所在する企業、自治体等の関係者が集い、原子力に係る最近の話題等を情報交換する場である。本講演は依頼に基づき、日本原子力研究開発機構(JAEA)における産学連携活動の取組を紹介するもので、JAEA図書館における科学技術情報の収集・整理・提供等の情報支援活動、JAEAが創出・公表した特許等知財、論文等の研究成果発信活動、東京電力福島第一原子力発電所事故情報の収集・保存・発信活動を概説する。また、JAEA技術シーズや最新の研究成果を分かりやすく取りまとめた「技術シーズ集」「成果普及情報誌」の発信コンテンツや、成果展開事業、技術説明会開催、保有知財、共同研究等の成果橋渡し実績についても紹介する。
大坪 道朗
no journal, ,
従前の機構の量子科学技術研究開発機構への業務の一部移管統合以前の特許の特徴と新たな取り組みとして、利活用の主体をシーズ型からニーズ型への転換、特許の取得と維持の基準を見直し及び競争的資金へのアプローチをも念頭に入れた活動を紹介するとともに、知財を利活用する制度の充実を目指して、成果展開事業の改正、研究成果と知財と施設利用の情報の連携、わかりやすい知財の紹介、拠点の窓口の強化と情報の一体化等の今後の計画も含めて原子力機構の取り組みを紹介する。
久語 輝彦; 濱田 潤平; 峯尾 英章; 大久保 成彰; 高野 公秀; 松村 達郎; 渡邉 雅之; 岩本 修; 森田 泰治; 前川 藤夫
no journal, ,
日本原子力研究開発機構が強化に努めている研究開発人材の育成に係る取組の現状を報告する。
中嶋 英充
no journal, ,
原子力機構が青森県六ヶ所村にて青森県及び六ヶ所等地元自治体, 日本原燃等関連企業向けに主催するセミナーにおいて、原子力機構(JAEA)における産学連携の取組みを紹介する。JAEAでは、平成28年度にイノベーション創出戦略及び知的財産ポリシーを策定・公表するとともに、平成30年度には異業種間連携を主たる目的とする技術サロンを開催している。また、JAEAが保有する特許等知財を基に企業と共同研究を図る成果展開事業を実施している。本セミナーでは、これら産学連携に係る取組みを紹介する。
佐藤 優樹
no journal, ,
福島第一原子力発電所(1F)の廃止措置や福島県帰還困難区域の環境回復を促進するにあたり、事故によって飛散・沈着した放射性物質の分布を把握することは、作業員の皆様の被ばく線量の低減や除染計画の立案のために重要である。原子力機構(JAEA)では、作業現場に沈着している放射性物質を"見える化"するための放射性物質可視化装置の開発を進めており、併せて1Fや帰還困難区域での実証試験を進めている。本セミナーでは、装置の詳細および実証試験の様子、地域企業との連携について紹介する。
諸橋 裕子
no journal, ,
原子力機構は我が国唯一の総合的研究開発機関として、原子力分野のみならず、さまざまな産業分野への応用まで多様な研究開発を推進している。原子力機構の紹介、産学連携の取組み、成果展開事業のご案内、イチオシ知財についてご紹介する。
坪井 昭彦
no journal, ,
浜松ホトニクス中央研究所内幹部会議(室長会議)の場をお借りして、JAEAレーザー・革新技術共同研究所の活動内容を御紹介する。これを契機として、浜松ホトニクス中央研究所との産学連携関係構築を模索する。
田中 正暁; 堂田 哲広; 浜瀬 枝里菜; 吉村 一夫; 江連 俊樹; 関 暁之; 横山 賢治; 宮崎 真之; 大木 繁夫
no journal, ,
設計最適化プロセスを支援するツールARKADIA-Designを開発している。本報では、プラント状態分析のための解析評価や設計最適化プロセスの実行において、必要な情報を取得し、かつ、結果を新たな知識として格納するための知識マネジメントシステムとの連携機能の全体構成と整備状況について報告する。
丹野 敬嗣
no journal, ,
原子力材料は、炉の運転中あるいは停止中に要求される性能(強度、形状、密閉性等)が担保されていることが必要であり、照射の影響を評価するための照射後試験が欠かせない。しかしながら、他の産業界での試験と異なり照射後試験には、照射スペースや試料のハンドリングなど様々な制約があり、ミニチュア試験が重要となる。これまでに実施したミニチュア試験の紹介として、被覆管のリング引張試験、イオン照射試験片を用いた不均一変形評価、ミニチュア破壊靭性試験を取り上げる。今後、限られた照射場や機会を最大限生かすためには、各研究機関の強みを生かしたミニチュア試験技術開発を進める必要があり、相互交流を深めて役割分担を図っていくことが必要である。